今年の冬は、例年に比べて雪の日が多かったですね。
交通に大きく支障をきたすほどの降雪は一度くらいでしたが、朝起きると車に雪がどっさりと…という日が何度もありました。ここ数年、気候の変動が少しずつ起こっているような気がします。
私には現在、小学2年生と2歳になったばかりの娘がおります。彼女たちが大人になる頃には環境も大きく変わ
り、四季の移り変わりも違う雰囲気になっているかもしれませんね。
 さて、このように自然環境に変化がみられる昨今ですが、我々の人生と社会も長寿化や少子高齢化と、激変と言っていい時代にあると思います。これまでは公的年金の受給開始年齢は60歳でしたが、現在では65歳へと引き上げとなり、今後さらに引き上げとなっていくのは間違いないでしょう。
『人生100年時代』とも言われるこれからの時代、60歳や65 歳という年齢はまだまだバリバリの現役世代として頑張らないといけない時代になっていると思います。
そのための第一条件として健康な身体を保つのはもちろんですが、公的年金だけに頼らないよう、自身で経済的準備を整えておくことがこれまで以上に重要になってくると思います。
事実、金融庁も自助努力を後押しするための方針や制度を明確に打ち出してきています。今回はそうした中でも、老後資金準備のために特別な優遇制度を備えた代表的なものを末尾にまとめてみました。今一度ご確認ください。
それぞれ加入資格や加入限度等がありますので、まずはその確認が必要です。「内容確認を今一度行いたい」、「新たに活用を検討してみたい」等ありましたら、お気軽にお声掛けください。ご説明にお伺い致します。

・年金基金・確定拠出年金(所得税の優遇)
・つみたてNISAを活用した投資信託(運用益に対する税の優遇)
・生命保険や個人年金保険(所得税の優遇)
・小規模企業共済(所得税の優遇)

(CFP(日本FP協会認定) 川本昇平『月刊 アップ長崎』2018年3月号より)